旅行業務取扱管理者合格講座
 ・平成28年度国内旅行業務取扱管理者試験の案内が発表されました。詳しくはこちら
・平成28年度総合旅行業務取扱管理者試験の案内が発表されました。詳しくはこちら
楽しい“旅行”を仕事にしよう!旅を奏でる知識を身につけよう!旅行企画の知識やスキルが身に付き、個人の旅行もよりたのしく!

この講座で目指せる資格

旅行業務取扱管理者

この通信講座の特長

教材内容

国内コース
教材内容の詳細
総合コース
教材内容の詳細

受講料金

国内コース
いまだけ開講記念30%OFF!
総合コース
いまだけ開講記念30%OFF!
さぁ!学習をスタートするなら今がチャンスです!旅行をもっと好きになる!好きな旅行の知識を身につけよう!!

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旅行業務取扱管理者とは?

旅行のエキスパート
旅行業界に不可欠な資格。旅行業法という法律で旅行会社は1営業所につき、1名以上の旅行業務取扱管理者を置かなければいけないので、必然的に有資格者が求められてきます。
旅行者のニーズに合った旅行を提供するために、企画やセールス、添乗までをプロデュースするのが、旅行業務取扱管理者の仕事です。旅行業界で唯一の国家資格であり、就職・転職の際にも大きくアピールすることができ ます。
旅行業界は予想をはるかに上回る巨大規模
日本の旅行・観光に関わる業界の規模は、みなさんが想像する以上に大きいというのはご存知でしょうか?
旅行業界=「旅行会社」だけではありません。旅行業界とひとくくりに言っても、そこには航空、鉄道、バス、フェリー、宿泊、アミューズメント、小売、通信、情報、などと旅行に関わるサービスの分野まで含めると、日本のGDP(国内総生産)の約6%になるといわれて、それは自動車産業を超える数字です。
その分業界に関わる職業の方も多く、全国各地に活躍の舞台が広がっています。
旅行会社は大きい会社から小さい会社まで 個々のセンスあふれ千差万別
旅行業界を束ねる、旅行会社は、総社員数約1万人、国内外の支店・営業所数300以上という誰もが知っている大手企業から、数名の社員数で商品企画・販売・経理までこなす中小企業まで、さまざまな規模の会社約1万社 あり、人々の旅行を奏でています。
取り扱う国や地域、テーマに特化し、ニッチな市場の中で専門旅行会社として業績を上げている企業も多いです!会社規模の大小関係なく、専門性の強みが活かすことができるのが旅行業界です!また、専門旅行会社を設立するなどというように独立も可能!!
資格は生涯有効!
資格は日本全国で通用し、一度取得すれば一生ものですので、大きな財産に!
身に付いた知識は自身や知人の旅行にも大いに役立ちます!
旅行者の数は右肩上がり
有資格者の活躍の舞台も拡大中!!クールジャパン戦略や2020年、東京オリンピックを見据えて日本に訪れる外国人観光客の数は年々上昇しています。
また、近年の景気回復を受け、海外へ旅行にいく日本の旅行者もここ数年右肩上がりです。
旅行業務取扱管理者制度
旅行業界の健全な発展の目的として創設された制度です。
有資格者は一定の実務知識を有するものと評価され、活動の場が多岐にわたります。

国内旅行業務取扱管理者と総合旅行業務取扱管理者について

試験ガイド

国内旅行業務取扱管理者
  • 実施団体:一般社団法人 全国旅行業協会
  • 受験資格:制限なし
  • 実施試験日:例年9月の中旬日曜日
  • 試験会場:全国の受験会場の中から選択
  • 試験形式:マークシート方式
国内旅行業務取扱管理者の試験ガイド
総合旅行業務取扱管理者
  • 実施団体:一般社団法人 日本旅行業協会
  • 受験資格:制限なし
  • 実施試験日:例年10月の中旬日曜日、または祝日
  • 試験会場:全国の受験会場の中から選択
  • 試験形式:マークシート方式
総合旅行業務取扱管理者の試験ガイド

満点を取る必要はありません!各科目60%以上の得点で合格です!旅行に関する知識を身につけ、資格という形で残しましょう!

どのような問題が出題されるの?

国内旅行実務の分野
次の各文章について、正しいものには○印を、誤っているものには×印をつけなさい。
問:JR 東日本とJR 北海道の境界駅は、「青森駅」である。

答え:×
JR東日本とJR北海道の境界駅は、青森県にある「中小国駅(なかおぐに)」である。

旅行業法の分野
次の各文章について、正しいものには○印を、誤っているものには×印をつけなさい。
問:本邦内の旅行についてのみ旅行業務を取り扱う第1 種旅行業者の営業所においては、国内旅行業務取扱管理者試験に合格した者を旅行業務取扱管理者に選任することができる。

答え:○
海外企画旅行も取り扱える第1 種旅行業であるが、国内旅行のみを取り扱う営業所では、
国内旅行業務取扱管理者試験に合格した者を旅行業務取扱管理者に選任することができる。